5G通信の普及やライフスタイルの変化によって、動画コンテンツは多くの人にとってより身近なものになった。動画は、深いエンゲージメントを築くための効果的な手段である。テキストで読まれたメッセージの10％しか記憶に残らないが、動画から受け取ったメッセージの95％は視聴者の記憶に残る」という報告もあり、「動画を掲載したウェブサイトのサイト滞在時間は、テキストと画像だけのページに比べて60％長い」という調査結果もある。動画は紙媒体やウェブサイトよりも多くの情報を伝え、定着率も高い。大きく分けて、ビジネスにおける動画の活用は以下の3つに分けられる。1.動画コンテンツ自体の収益化 2.顧客との接点づくりなど、営業・マーケティングへの動画活用 3.社員とのコミュニケーションなど、社内での動画活用 今や動画は様々なビジネスシーンで活用されています。今回は、最新の動画活用事例をご紹介します。- ビデオ・オン・デマンド 動画コンテンツそのものを収益化するビジネスといえば、NetflixやTVer、Huluといった大規模配信サービスを思い浮かべるのではないだろうか。これらのサービスは「__VOD（ビデオ・オン・デマンド）_」と呼ばれ、NetflixやU-NEXTのように利用者が料金を支払うサービスと、TVerやGYAOのように無料で視聴できるが広告が挿入されるサービスがある。前者をSVOD（Subscription Video On Demand）、後者をAVOD（Advertising Video On Demand）と呼ぶ。コロナウイルスの大流行の影響もあり、VOD市場は急成長している。パソコンやスマートフォン、タブレット端末での視聴に加え、インターネットに接続されたテレビ端末（コネクテッドTV）での視聴も急増している。動画配信を収益化しているのは、マスメディアなどのコンテンツだけではない。
"__【アメリカンフットボール中継 by rtv】(https://amefootlive.jp/)__"は、アメリカンフットボールのコンテンツを配信するサービスである。日本のニッチスポーツのコアなファンに向けてコンテンツを配信し続けている。rtvの須澤社長によると、これまでは試合中継のコンテンツしか配信していなかったが、コアなアメリカンフットボールファンから「ネットでしか配信できない特別なコンテンツが欲しい」という要望が増え、方針を転換。大学OBなどコアなファンに人気の応援団による「応援合戦」や「練習試合」、過去にテレビ局が放送した「試合アーカイブ」などのコンテンツを配信することで、会員数と売上を伸ばしていった。
コアなファンだけを対象にしたコンテンツ配信はマネタイズが難しいというイメージがあるが、熱狂的なファンが一定数いて、彼らが「お金を払ってでも見る価値がある」と思うコンテンツが配信されれば、マネタイズが可能であることを証明した事例といえる。スポーツや音楽コンサートも、以前は会場に足を運んで観るのが当たり前だったが、有料チケットを買ってネットで観る人が増えている。今後、VODサービスは、単発のイベントで利用されるだけでなく、普及していく可能性が高い。- 教育関連サービス コロナウイルスの大流行の影響で、教育関連の動画配信も拡大している。これまで対面で行われていた授業や研修が、オンラインに置き換わる形で広まっている。試験対策、資格試験、社内研修など、教育用ビデオコンテンツが大幅に増加している。動画配信を利用してオンライン授業を配信し、その録画を再放送するサービスが提供されている。ビジネス向けの動画配信プラットフォームを利用し、料金を支払った会員だけが視聴できるシステムを構築している。- 顧客や潜在顧客とのコミュニケーション手段としても、動画を活用することができます。その典型的な例が、オンラインイベントである。
小規模なオンラインイベントの場合、Zoomのようなビデオ会議システムを使用することが一般的です。しかし、大規模なイベントでは同時視聴者数が10,000人を超えるケースもあります。イベントの規模、施策の目的、ターゲットオーディエンスによって、適切な動画配信プラットフォームを選ぶ必要があります。同時接続数が多いと予想される場合や、サーバーダウンを避けたい場合、あるいは会員向けに配信したい場合は、ビジネス向けの高品質なサービスが必要です。
オンラインイベントには、実際のイベントにはないさまざまな利点があります。視聴者の所在地に制限がないため、世界中の人々にリーチすることができます。また、イベントで行われた講演をアーカイブ動画として公開したり、再配信したりすることで、コンテンツ資源を再利用することも可能です。
自社メディアでの動画再生
企業のウェブサイトに動画プレーヤーを設置しているケースも多いでしょう。動画の視聴データを取得し、ウェブ解析ツールと組み合わせることで、サイトを訪問するユーザーをより詳細に分析することが可能です。また、動画を使って商品を紹介するeコマースサイトも増えています。動画の持つ説得力を活かし、商品の特徴やデザインを紹介したり、使い方を分かりやすく説明したりすることができます。eコマースサイトでの動画活用には多くの可能性があり、顧客の理解や購入意欲を高める効果が期待できます。
### キャンペーンインセンティブ 動画をキャンペーンインセンティブとして活用する方法が増えている。音楽コンサートやスポーツ中継などのライブストリーミングチケットをキャンペーンの賞品として使い、リード獲得のフックとするキャンペーン戦略だ。
エンターテインメント体験をインセンティブとするキャンペーンは、現実の世界でも古くから人気がある。プロ野球の観戦チケットや大相撲の観戦チケットがもらえるというのは、多くの人が知っていることだろう。現実世界では、会場の座席数という物理的な制約があるが、ネットでの動画配信では定員制限がない__。また、キャンペーンに応募した人のうち、実際に何人が動画を視聴したかというデータを取得することも可能だ。得られた視聴データは、MAツールやCDPなどのツールと組み合わせてマーケティングデータとして活用できる。- コーポレート・コミュニケーション 動画は、社内コミュニケーションの手段としても有効である。特に国内外に多くの拠点を持つ企業では、社員ポータルサイトなどでの情報共有に動画が有効だ。グローバルに展開するメーカーの社内報には、社員だけが見られる動画が多数掲載されている。動画を使った記事は閲覧されやすいという結果も出ている。スポティファイも社内コミュニケーション施策の一環として、15カ国5000人の社員を対象にライブイベントを開催した。ここまで見てきたように、ビジネスのさまざまな場所で動画活用の可能性が広がっている。動画がビジネスを加速させる。それぞれのビジネスに合ったプラットフォームを選択し、さらなるビジネスの発展を目指そう。
