動画コンテンツをビジネスに活用することは、今や常識となっている。動画の活用というと、まずYouTubeへのアップロードを思い浮かべる人も多いだろう。世界中で圧倒的なシェアを誇るYouTubeですが、ビジネスでの利用には適していない場合もあります。そこで今回は、動画配信プラットフォームの分類と使い分けについて解説する。
## ビデオ市場は成長し続ける
人々の動画視聴量が以前より増えている。その背景には、コロナウイルスのパンデミック時の "自宅待機 "対策や、エンターテインメントとビジネスの両分野でイベントのネット配信が定着したこと、5G通信の普及などがあるだろう。
動画は、深いエンゲージメントを構築する効果的な方法です。
ビデオ視聴者の95％はビデオから受け取ったメッセージを覚えているが、テキストで読んだ場合は10％しか覚えていない」と言われている。
また、「動画を掲載したウェブサイトは、テキストと画像だけのページよりもサイト滞在時間が60％長い」という調査結果もある。
このような数字を持ち出さずとも、企業が動画をビジネスに活用する必要性は、誰もが日常生活で感じることができるのではないだろうか。
## 2種類の動画配信プラットフォーム
動画を多くの人に見てもらうためには、ウェブ上にアップロードする必要があります。そのために利用できるサービスは様々ありますが、大きく分けると「動画共有プラットフォーム」と「企業専用プラットフォーム」の2種類があります。
動画共有プラットフォームの典型的な例はYouTubeだ。他にもニコニコ動画、TikTok、Facebook、Twitterなどがある。
こうした巨大なプラットフォームでは、不特定多数のユーザーが動画をアップロードし、それを不特定多数のユーザーが視聴する。動画コンテンツは、それを利用するウェブサイトのサーバーでホストされる。
企業専用型は、ブライトコーブが提供するサービスのように、各企業が独自に構築したシステムの一部として、プラットフォームの動画配信機能を利用できるシステムである。
どの動画共有プラットフォームが優れているとか、どのプラットフォームが企業にとって使いやすいということはないが、それぞれに特徴がある。
動画共有プラットフォームの大きな特徴のひとつは、無料で利用できることだ。ほとんどの場合、動画を配信する側にも視聴する側にも料金は発生しない。
動画共有プラットフォームのもう一つの大きな利点は、拡散されやすいことだ。プラットフォームにはランキングやサジェスト機能があるため、人気が出たコンテンツはすぐに拡散され、多くの人に見てもらいやすい。
動画共有プラットフォームの欠点は、柔軟性が低いことだ。原則として、プラットフォームの規定に沿わない使い方はできない。
一方、プロプライエタリ・プラットフォームの長所と短所は、動画共有プラットフォームとは正反対である。柔軟性が高く、サポート体制も充実しているが、有料サービスである。
個人で楽しむ場合は、無料の動画共有プラットフォームを使うのが自然だ。しかし、企業がビジネスで動画を利用する場合、「高い柔軟性」が重要になる。
高い柔軟性」とはどういうことか。ポイントは3つある。
一つ目は見せ方だ。
例えば、YouTubeで動画を視聴すると、通常は自動的に広告が再生されるが、配信者は視聴者の端末でどのような広告が再生されるかをコントロールできない。また、YouTubeの動画が再生し終わると、必ず「おすすめ動画」が表示される。また、自社サイトの動画プレーヤーから競合他社の広告や関連動画が再生される可能性もある。
企業専用プラットフォームの利点は、企業が視聴者にどのようにビデオを見せたいかをコントロールし、配信できることだ。
つ目はセキュリティだ。
ビジネス用途で動画を利用する場合、有料会員になったユーザーしかアクセスできないようにしたり、動画をダウンロードできないようにしたりといった設定が必要になる。
また、従業員や株主向けに社外秘の動画を公開したい場合もあるでしょう。自社専用のプラットフォームであれば、公開範囲を細かく設定することができます。
3つ目はデータ統合だ。
マーケティング活動に動画を活用する場合、本当に重要なのは再生回数ではなく、「その動画を通じてどれだけパイプラインができたか」である。
視聴データを取得し、マーケティングツールと連動させ、視聴動向に応じた適切なアクションを起こしたり、顧客分析に活用したりする必要がある。
YouTubeやZoomのウェビナーでも視聴者の属性などのデータを取得することは可能だが、より詳細で実用的なデータを使用したい場合は、企業専用のプラットフォームの方が柔軟性が高い。
## ファネルを使った動画配信を考える
マーケティング・ファネルを使った動画の使い方について考えてみよう。
テレビCM、電車広告、タクシー広告などの有料メディアは、ファネルの最上部にある非認知層に効果的である。
YouTubeなどの動画共有プラットフォームは、「ちょっと興味がある／ちょっと知っている」という認知層に効果的だ。また、Googleで検索するのではなく、「知りたい情報はYouTubeで検索する」消費者も増えている。このような層に向けた動画コンテンツをYouTubeなどで配信することは非常に効果的である。
ファネルの最下部にアプローチする時は、企業固有のプラットフォームを使う時です。
比較・検討段階の潜在顧客に対して、動画によるイベントやセミナーを開催することで、詳細な視聴データを分析することができます。また、自動メッセージを送るだけでよいのか、営業担当者とのアポイントを設定したほうがよいのかの判断もしやすくなる。
eコマースサイトの場合、ショッピングカートを放棄する人の数が減少する効果も期待できます。しかし、商品説明動画をYouTubeや他のプラットフォームにリンクしている場合、視聴者の興味が他のコンテンツに移ってしまい、販売のチャンスを逃してしまう可能性があります。
これまで見てきたように、ビデオを使うにはさまざまな方法がある。
動画はビジネスを加速させる。それぞれのビジネスに合ったプラットフォームを選択し、さらなるビジネスの発展を目指そう。
