企業が自社の動画を配信する場合、動画配信プラットフォームが必要になる。このプラットフォームには、大きく分けて無料と有料の2種類がある。それぞれの特徴は以下の通り。
## 無料動画配信プラットフォームの特徴
代表的な無料動画配信プラットフォームは、動画投稿サービスやソーシャルネットワーキングサービスである。多くの視聴者に動画を広めたい配信者に向いている。ただし、動画が始まる前やサムネイルに他社や競合他社の広告が表示されたり、動画プレーヤーのデザインをカスタマイズできないなど、注意点もあります。また、動画の内容やコンテンツの権利については配信プラットフォームのルールに従う必要があり、コンテンツの著作権を守れないケースも考えられます。
## 有料動画配信プラットフォームの特徴
規模や目的に応じて様々な機能が用意されており、ブランディングやマーケティングに活用できる。他社の広告が表示されず、動画プレーヤーを自社ブランドに合わせてカスタマイズできるため、ブランドの世界観を表現できます。また、特定の視聴者にのみ配信したいコンテンツに視聴制限をかけることで、動画コンテンツの著作権を保護し、安全に配信することも可能です。ただし、無料サービスとは異なり、一定のコストがかかります。
では、自社の動画プラットフォームを選ぶ際には、どのような点に注意すればよいのだろうか。留意すべき7つのポイントを見てみよう。
目次__
- 1.マネジメント](#1-)
- [2.機能](#2-)
- [3.分析](#3-)
- [4.拡張性](#4-)
- [5.サポート](#5-)
- [6.コスト](#6-)
- [7.実績・事業継続性](#7-)
## 1.マネジメント
### 経営機能
- インターフェイスの使いやすさ__：
- __動画管理のしやすさ__：
- __マルチデバイス対応__：デバイスさえあればどこでも動画が見られるという特性を活かすためには、PC、タブレット、スマートフォンに対応したプラットフォームであることが望ましい。
### 機能更新の頻度
映像配信プラットフォームの機能は、インターネットブラウザや解析ツールなど、関連技術の進歩に合わせてアップデートされる。機能の更新頻度をご確認ください。
## 2.機能
### ビデオプレーヤーのカスタマイズ
動画プレーヤーを自社仕様にカスタマイズできれば、ブランディングやマーケティングに活用できる。カスタマイズ可能な項目の例としては、デザイン選択、カラー変更、ロゴ表示、画質切り替え、字幕設定、チャプター設定、倍速再生、360度動画対応などがあります。また、動画再生中や動画再生終了後に、詳しい説明や問い合わせ先へのリンク、関連動画などを表示できれば、コンバージョン率※の向上につながります。
*ウェブサイトへのアクセスのうち、コンバージョン（購入や申し込みなど）に至った割合を示す指標。
### 海外配信
- CDN（コンテンツ・デリバリー・ネットワーク）__：動画配信プラットフォームが利用するCDNが、視聴が想定される国や地域を問題なくカバーできるかどうかを確認するとよいでしょう。
- __多言語字幕__：海外拠点の社員向けなど、海外にも配信する場合は、多言語字幕が必要になる可能性が高いので、字幕言語の切り替えに対応したプラットフォームを利用するのが望ましい。
## 3.分析
### 分析機能
分析可能な項目をチェックしておくといいだろう。例として、以下の項目が分析可能である。
- 視聴回数
・再生時間
・視聴継続率
・視聴者属性
・視聴方法（OS、デバイス）
・アクセス場所（国、地域）
## 4.スケーラビリティ
### APIによるデータ連携
多くの動画配信プラットフォームでは、外部からのデータの読み書きや、各種APIを利用したデータ連携が可能です※。必要なAPIがないか確認してみましょう。一例として、以下のような項目を連携させることができます。
- 動画データ（タイトル、サムネイルなど）
・動画プレーヤーの操作（再生、停止など）
・アクセス解析データ
・ウェブページを生成するCMS
*API__：コンピュータプログラム（ソフトウェア）が管理する機能やデータを、他の外部プログラムから呼び出して利用するための手順やデータ形式を定義したルール群。
## 5.サポート
### サポートメニュー、SLA
サポート体制は、問題が発生した場合や問い合わせをする場合に重要である。自分が必要とするレベルのサポートが提供されているかを確認することをお勧めする。
- __サポートメニュー__：
・__SLA（サービス品質保証）__：サポート資料、サポート依頼専用メールアドレス・電話番号、専任サポートスタッフ、緊急対応サービスの有無などを確認するとよい：サービスの定義、サービスレベル（動画配信プラットフォームの稼働時間、問い合わせから対応・復旧開始までの時間）、適用範囲などを確認するとよい。
## 6.費用
### 総費用
動画配信プラットフォームの導入費用だけでなく、ランニングコストも試算しておくとよいでしょう。無料の動画配信プラットフォームを利用する場合でも、社内で動画関連業務を担当するスタッフの人件費や、運用を委託する場合のコストもランニングコストとして計算に入れることをおすすめします。
- 初期費用__：
- __運用コスト__：運用コスト__：動画配信プラットフォーム利用料、保守サポート費用、コンサルティング費用、アウトソーシング費用など、継続的に発生するコスト。
映像配信プラットフォーム利用料に含まれるものの例
- アカウント数
- 使用帯域
- ストレージ容量
- 再生回数
- サポート内容
- メンテナンス（機能更新など）
## 7.実施結果と事業継続性
### 実施結果
検討している動画配信プラットフォームが、どのような企業に導入されているのか、導入実績を調べてみるのもよいだろう。
### サービス提供企業の事業継続性
災害やシステム障害でサービスが停止した場合の業務遂行能力、回復力、持続性が十分かどうかを検討することが望ましい。また、買収や倒産によってサービスを提供する企業が消滅する可能性がないかどうかも確認しておくとよい。
